佐伯圭太の人生を楽しむブログ

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アメリカ大統領選!トランプの再選かバイデンによる政権奪還か?

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アメリカ大統領選!

2020年11月3日のアメリカ大統領選トランプの再選バイデンによる政権奪還か、で注目が集まっている。

以下は世論調査をグラフで表したものだ。

全米の世論調査によると、バイデンがトランプに8ポイントリードしている状況だ。

だが、アメリカの世論調査はほぼ当てにならない。

前回の選挙戦の時も、下馬評ではヒラリーが"圧倒的に有利"だったが、蓋を開けてみればトランプの「逆転勝利」という結果だった。

以下はNEWSポストセブンの記事だ。

news.yahoo.co.jp

リベラル派論者と知られるマイケル・ムーア(映画監督)は、トランプ再選の可能性を指摘しているらしい。

理由は、前回の選挙と酷似しているからだとか。ちなみに、彼は前回もトランプ再選を予測していたらしい。

以下はjiji.comの記事だ。

www.google.com

この記事でも、トランプ再選の可能性を指摘している

理由は、3つあるらしい。

一つは、世論調査ではバイデンがリードしているが、「投票する」と答えた有権者調査ではトランプがリードしているからだと。

二つは、選挙資金でもトランプ>バイデンだと。

三つは、米国民の7割近くが反中なので、「中国叩き」が功を奏するらしい。

確かに、条件は揃っている。

だが、トランプ陣営にとって気がかりなのは郵便投票による不正操作だ。

そのため、トランプは支持者にTwitter上で以下のように呼びかけている。※産経新聞より引用。

「投票を早めに郵送してください。投票所が開いたら行って、あなたの投票の有無を確認してください。投票用紙が数えられてなければ投票して!中略

これに対しTwitter社は、

「このツイートは、市民に2度投票することを奨励している。ノースカロライナで二重投票は違法だ」と指摘 以下略

各メディアで「二重投票は違法」だと報じられているが、文面を見る限り「二重投票」を推奨しているようには思えない。いつものトランプ叩きだ。

バイデンを支持する軍産複合体勢力は"何としてでも"トランプの再選を阻止したいのだろう。

Twitter上の反応をみると、「トランプ勝利」、「トランプの圧勝」といった見方が多いように思える。

一方で、以下のような見方もある。

どちらかが「地滑り的な大勝をしなければ収拾のつかない事態が起きる可能性がある」と。

たしかに、アメリカ大統領選は"なにが起こるかわからない"。

例えば、選挙直前にテロが起き"国家非常事態宣言"で選挙が延期になるなど。

まぁ結果的にトランプが勝利すると思うが、投票操作で意外に苦戦しそうな予感がする。

トランプが暴露?ついに明かされるのか?HAARPの真相!

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HAARPがついに明かされる?

www.afpbb.com

トランプが内幕本のインタビューで「最高機密の防衛情報」を明らかにしたらしい。

以下はAFP BB NEWSの記事によるものだ(上記事の引用)。

 トランプ氏はその兵器システムについて、「この国(米国)で誰も持ったことがない」と発言。「われわれは、あなたが見たことも聞いたこともないものを持っている。(ロシアのウラジーミル・)プーチン(Vladimir Putin)大統領も(中国の)習(近平、Xi Jinping)国家主席もこれまで聞いたこともないものを持っている。誰も聞いたことがない。信じられないものをわれわれは持っている」と述べた。以下略。

これまで誰も持ったことがなく、誰も聞いたことがないもの...。

この兵器は、HAARPのことを指しているのではないだろうか。

以前の記事で前述した内容だが、HAARPとは高周波活性オーロラ調査プログラムの呼称を指すらしい。

HAARPの開発者として有名なのは、天才科学者ニコラ・テスラだ。しかしながらこれは表向きで、実は國體ワンワールドが技術提供したものらしい。

ちなみに、ニコラ・テスラの面倒をみたのはエジソンで、それをエジソンに依頼したのが渋沢栄一氏だそうだ。

HAARPの所在

  1. 日本:滋賀県(京都大学管轄)
  2. アメリカ:アラスカ
  3. ロシア:シベリア
  4. 中国:雲南省

以下はTwitter情報だ。

京大MUレーダー京都大学管轄(滋賀県所在)のHAARPだ。元京大講師が内部告発したことでも知られる施設だ。

以下は米アラスカ所在のHAARPだ。

www.youtube.com

米アラスカ石油(石油会社)とFRB(米国中央銀行)管轄のHAARP施設(アラスカ)。※便宜上、管轄は石油会社と銀行になっているらしい。

研究開発に携わっているのは、オーロラ研究の権威として知られる元東北大教授の赤祖父俊一教授(現アラスカ大学)だそうだ。

ある情報によると、アラスカで消息をたったとされる冒険家、植村直己氏もこの研究に関わっているんだとか。

施設の権限を持つのは、政体(各国首脳)の中ではロシアのプーチン大統領だけだとか。

HAARPの目的

  1. 気象操作→人口調整、砂漠の緑地化
  2. 人工地震→人口調整
  3. 電波妨害→核の無力化
  4. フリーエネルギー→生活コストの低減

國體ワンワールドHAARP計画の目的だそうだ。

HAARPによる気象操作・人工地震

以下は気象変動、人工地震に関するTwitter情報だ。

どこかの番組が取り上げたHAARP関連の動画らしい。

HAARPの威力

以下はNEWSWEEKの記事だ。

www.google.com

航空史上最大の謎と言われるマレーシア航空370便事件。

ある情報によると、この事件もHAARP(プラズマ)によるものだとか。

國體ファンド→インドASEANに移管する際のスピンとして引き起こされたものだそうだ。

インドASEAN市場の台頭も、上記と関連するものかもしれない。

以下はNEWSWEEKの記事だ。

www.google.com

新型コロナ感染拡大により脱中国が進む中、次なる「世界の工場」として注目を浴びるのがインドだ。

他、以下の事件もそうらしい。

grandfleet.info

「トマホークミサイルの不発」に関する記事だ。何やら核ミサイル発射装置が電磁波妨害を受けたんだとか。

実はこれもHAARP(電磁波)によるものらしい。

これが事実なら、今後核は無力化し、世界平和の時代が訪れるかもしれない。

人口問題について

以下は地球村の人口問題に関する記事を引用したものだ。

自給自足(人口安定)→換金作物(貨幣経済)→豊かさ(人口拡大)→生産拡大(経済発展)人口が増えるとより多くのお金が必要になり、「人口増加→経済拡大」の悪循環(右図)が始まり、最後には資源枯渇と環境破壊を招きます。 以下略

貨幣経済をつくりだしたのは、植民地主義者、いわゆる世界の悪弊「国際金融連合・軍産複合体勢力」だ。

人口の無限増殖や信用創造による過剰通貨、他過剰生産に過剰消費...。

このような行いに対し、國體ワンワールドが大鉈を振るっているのかもしれない。

個人的に人口縮減は非人道的なことだと思う...。しかしながら、あくまでも國體ワンワールドの役割は世界均衡、世界のバランシング。善も悪もないということらしい。

以下はNEWSWEEKの記事だ

www.google.com

陰謀論で標的にされているビル・ゲイツ氏。巷の噂では「彼がワクチンを使い人口削減を企てているのではないか」といったものだ。

俄には信じられないかもしれないが、彼もプーチン、トランプ、習近平と同様、國體ワンワールド側で動いている人だそうだ。

現在、トランプが自国第一主義=自給自足(人口安定)を掲げグローバリストを駆逐しているが、これも「人口問題」と関連するものかもしれない。

以下はSankei Bizの記事を引用したものだ。

中国の習近平国家主席は23日、「中国には人口14億人の超大規模内需市場がある」と発言し、新型コロナウイルス感染症で打撃を受けた経済を、内需主導で立て直すべきだとの考えを示した。以下略

習近平内需主導=自給自足(人口安定)もそうだ。

最後に

物事に陽と陰があるように、HAARPにも二つの側面があるらしい。

個人的にHAARP技術で期待しているのは、フリーエネルギーの実用化だ。

もしかすると、将来光熱費はじめ生活コストがかからない時代がくるかもしれない。

危篤説・死亡説、影武者説が囁かれる金正恩氏。今後の北朝鮮情勢に迫る!

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金正恩氏は影武者なのか?

以下はTwitter情報だ。

SNS上では「金正恩の影武者説」が噂されている。

たしかに、この写真は明らかに別人のようにみえる。正直なところ髪型の印象が強すぎてどれが本物なのかもわからない。

噂によると、最新の美容整形技術も使っても耳の形や歯並びを似せるのは非常に難しいらしい。

だが冷静に考えると、国のトップが影武者を使うのは何ら不思議なことではない。暗殺など常に危険に晒されている状況だから、だ。

韓国を例にとると、歴代大統領は暗殺や暗殺未遂、自殺に見せかけた不慮の死など、哀れな末路を辿った人が多い。

以下はAFP BB NEWSの記事だ。

www.afpbb.com

ロシアのプーチン大統領も「影武者計画」が実在することを認めている。彼自身も"影武者"を置くよう提案された経験があるらしい。

記事では「提案は断った」と書いてあるが、そもそも公式の場で「私は影武者です」なんて言えるわけがない。

金正恩氏は生存しているのか?

以下はsputniknewsの記事だ。

jp.sputniknews.com

韓国の情報機関によると、金正恩氏は危篤状態ではあるが、死亡してはいないんだとか。

各メディア報道は憶測でしかないから真意のほどはわからないが...。

佐藤優氏が言うには「深刻なことがあったのは間違いない」と。

まぁ、何かしら裏で動いているのは間違いないだろう。

以下はBBCニュースの記事だ。

www.google.com

記事によると、金正恩氏は実妹金与正氏に権限を少しずつ委譲しているらしい。

権限委譲となると、表舞台から身を引く日が近いということではないだろうか。

今後の朝鮮半島の動向

韓国の歴史的役割

さきに、1945年ポツダム宣言受諾後、日本は米国GHQの占領下に置かれた。

米国GHQは、日本を統制する際、内部だけでなく外部からも圧力をかけた。日本が再び立ち上がってくるのを恐れたためだ。

その外部からの圧力、日本を牽制するために建国された国、それが韓国だ。ちなみに初代大統領は、米国CIAから派遣された李承晩だ。

目的は、反日思想による"日本叩き"。

日本vs韓国の対立軸をつくることで、米国GHQ、いや米国軍産複合体勢力に矛先がむかないようするためだ。

だが、その韓国の役割はすでに終わりを迎えているらしい。なぜなら日本がサンフランシスコ講和条約(1952年)の際に米国と交わした「ある密約」の期限が切れたためだ。

日米が交わしたある密約

以下は密約に関する記事だ。

www.ceac.jp

ある密約とは、1952年から60年間は米国が電波権、航空権、国防権は管理するといったもの。

その期限は、1952年から60年後にあたる2012年だ。この年、日本はスカイツリーがオープンし電波が自由に使えるようになった。

また、航空権返済で羽田の発着枠は増加し、国防権返済で米軍基地関連施設が日本に返還されてきた。

日本が真の独立国家になるためには?

日本が実質的に真の独立を果たすために必要なものと言えば、憲法改正

以下は横田空域に関する記事だ。

gendai.ismedia.jp

未だに日本の領空・領土・領海は米軍管轄によるもの。

だが、改憲すればこの問題も解決すると思われる。

以下はTwitter情報だ。

改憲後、トランプは在日米軍撤退に動くのではないだろうか。

ある國體筋の情報によと、現世界の対立軸は國體勢力vs国際金融連合・軍産複合体勢力

プーチンはじめトランプ、安倍首相、文在寅金正恩、また習近平も國體勢力から派遣されている人だそうだ。

例えば、トランプが軍縮を実行しているのは軍産複合体勢力を駆逐するためだ。

各国首脳は裏で親密な連帯をとっているらしい(以前記事にUPしたので詳しくは省略する)。

文在寅氏の使命

前述したが、韓国の役割はすでに終了しているらしい。

文在寅氏ー元弁護士で國體勢力の指示のもと北朝鮮から派遣された人だそうだ。

彼の目的は、韓国消滅→朝鮮半島統一だ。

以下はzakzakの記事だ。

www.google.com

韓国はホワイト国除外により国家が破綻するのではないかと懸念されている。

もしかすると、これも文在寅氏が意図的に仕掛けているのかもしれない。

以下は東京新聞の記事だ。

www.google.com

GSOMIA(日韓軍事情報包括保護協定)について、現在停止段階にあるが、韓国政府は「いつでも破棄できる」と。

GSOMIA破棄後、トランプは在韓米軍撤退に動くように思われる。その前に日本の改憲が先だと思うが。

朝鮮半島統一

今後、韓国は消滅し北朝鮮に飲みこまれるらしい。つまり北朝鮮主導による朝鮮半島統一ということだ。統一後、トップに立つのはキム・ハンソル(偽装死した金正男の息子)だそうだ。

以下はキム・ハンソル氏に関するTwitter情報だ。

おそらく金正恩氏は、重篤・死亡というより偽装失脚を企てているのではないかと思われる。

最後に

以前記述(北朝鮮の真実)したのでここでは省略するが、北朝鮮には豊富な鉱山資源、旧日本軍が建設した地下要塞都市があるらしい。それを隠すべく鎖国状態にしたんだとか。

経済に必要な要素といえば「人・物・金・技術」。北朝鮮は資源は豊富で、若い人材が多い。不足しているものといったら金と技術だ。

資金は、朝鮮半島統一後、國體ファンドを投入する計画があるらしい。技術に関しては多くの企業が水面下で動いているんだとか。

あと何年先になるかわからないが、朝鮮半島が統一したら、めざましい勢いで発展するかもしれない。

長江洪水はHAARPによるものか?その真の目的とは?今後の中国の動向に迫る!

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こんにちは!佐伯圭太です。

現在、中国では長江流域を中心に豪雨災害が相次いでるらしい。被災者数は5000万人を超えるんだとか。

そこで今回は「今後の中国の動向」について記述したいと思う。

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台風10号接近!HAARP計画の一環なのか?

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台風10号(ハイシェン)接近

以下はウェザーニュースの記事だ。

weathernews.jp

現在、過去最強クラス・台風10号(ハイシェン)が接近している状況だ。

中心付近の最大風速は55メートルで、
最大瞬間風速は80メートルと予想されているそうだ。

以下は最大瞬間風速は80メートルの実験動画だ。

www.youtube.com

これは予想以上に凄い...。とてもじゃないが外出できるような状況じゃない。

上陸せずとも、広範囲にわたり暴風・大雨・高波など、「甚大な災害」に繋がるおそれがあるんだとか。

停電リスクで警戒すべき地域は、九州・中四国の西部、特に沿岸部のリスクが高いらしい。

これは、万が一のリスクに備えておいた方が良さそうだ。

最大級の備え

以下はHUFFPOSTの記事だ。

www.google.com

最悪の事態に備え、押さえておくべき10のポイントが記述されている。

このサイトはざっと目を通しておいた方が良さそうだ。

コロナの次は気象変動?

不可解に思うのは、安倍首相辞任後、「今日の感染者〜人」といったニュースが一気になくなったことだ。連日あれだけ報道していたにもかかわらず、だ。

これは、HAARP計画の「第1フェーズ終了」を意味するのではないだろうか。

ある國體筋の情報によると、新型コロナは序章で、今後HAARP兵器による人工地震、気象災害、大規模テロなどが計画されているそうだ。

以下はsputniknewsの記事だ。

jp.sputniknews.com

上記はビル・ゲイツ氏の予言に関するもの。「新型コロナの次は大災害」だと。予言というより計画のように思えるが...。

彼曰く「コロナパンデミックは恐ろしかったが、気候変動はさらにひどい恐れがある」と。また、「長期間にわたり」人類を苦しめる恐れがあるんだとか。

だとしたら今後、頻繁に最強クラスといわれる台風が襲ってくる可能性が高い。

それにしても、2020年はホント落ち付く暇がない。

まあ、いつかは峠を越えると思うが...。

自民党総裁選の行方。次期総理は菅氏が有力?

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安倍総理辞任

以下はNHKNEWSWEBの記事だ。

www.google.com

先月末、安倍総理が辞任する意向を固めた。辞任理由は持病の悪化によるものだと。

突然の辞任表明に、SNS上では多くの声で溢れている。

以下はTwitter情報だ。

「日本の憲政史上、最も傑出した名宰相」だと。

一方、このような否定的な意見もある。

まあ、人それぞれ評価はわかれるだろう。

いずれにせよ、気になるのは次期総理大臣候補だ。

次期総理は?

以下はBloombergの記事だ。

www.bloomberg.co.jp

現在の有力候補は菅氏岸田氏石破氏の3人だ。

自民党総裁選は菅氏が優位な情勢となっているそうだ。

最大派閥の細田派、麻生派二階派も菅氏を支持。この3派(199人)で党所属議員(394人)の半数を超えるらしい。

菅氏がリードというより、ほぼ決まりではないだろうか。

現政権の裏側と今後の行方

ある國體筋の情報によると、安倍氏・麻生氏・二階氏は國體勢力側で、麻生氏が国際金融連合、二階氏が中共勢力傀儡議員の受皿、安倍氏が米中の緩衝、という構造だったらしい。

それはさておき、今回の自民総裁選は新型コロナの緊急時ということで、党員投票は見送られたそうだ。

もし採用されれば、マスメディア一押しの「石破氏」になる可能性もなくはない。

昔、党員投票に切り替えて誕生したのは小泉政権(米国際金融連合側)。結果日本はとんでもないことになったが...。

その息子である小泉氏も「党員投票をすべきだ」と主張。

前回記述したことだが、新型コロナは各国の國體勢力によって仕掛けられたものだそうだ。

そうすると、安倍首相辞任劇や党員投票省略は、予め計画されていたものではないだろうか。國體勢力は偽装死、偽装失脚といった手をよく使うらしい。

例えば、井伊直弼西郷隆盛は偽装死だったとか。

話を戻すと、菅氏はじめ岸田氏、また石破氏も國體勢力側の人だそうだ。次いでに、甘利氏、世耕氏も同勢力だとか。

だとしたら、マスメディアもまんまと騙されている感じだろうか。石破氏はマスメディアを欺くため?これまでの反安倍発言も八百長

石破氏は鳥取県八頭郡。父は政治家で祖父は村長、祖先は豪農だったらしい。鳥取藩と言えば池田氏、國體側の人だ。それらと何か関わりがある人だろうか。

余談だが、共同通信はじめ朝日、毎日などは国際金融連合配下の機関だそうだ。他にも複数あるが...。

一方、国際金融連合側の刺客が小泉氏はじめ河野氏、稲田氏だそうだ。そうしてみると、小泉氏は言うまでもないが、河野氏を...。

おそらく菅氏が総理で官房長官に岸田氏を持ってくるのではないだろうか。

そもそも日本の問題は、国際金融連合・軍産複合体勢力に内政を握られている点だ。霞ヶ関官僚をはじめ経団連、マスメディアに教育界。

まあ結果は蓋を開けてみないとわからない。

果たして総裁選の行方はどうなるのだろうか。

尖閣諸島問題は解決するのだろうか?

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こんにちは!佐伯圭太です。

最近、再び尖閣諸島問題が活発化している状況だ。

尖閣諸島問題とは、沖縄県尖閣諸島に対し1970年代から台湾と中国が領有権を主張している問題。

そこで今回は、尖閣諸島の領土問題について記述しようと思う。

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