中国で食べ残し禁止!食糧危機?
こんにちは!佐伯圭太です。
中国の習近平氏は、食糧不足の懸念からか「食べ残し禁止」といった方針を打ち出したそうだ。料理を残すのが美徳と言われている国なんだが...。
そのため、SNS上では「今後中国で食糧危機が起きるのではないか」といった声が多い。
中国で食糧危機?中国マネーによる北海道の土地買い占め?
以下はTwitterの情報によるものだ。
@daitojimari
— ZE2-HI2 (@zephyno) 2020年8月2日
穀物・石油は$決済。どうするんだろ中様…
■食糧危機発生か? 中国当局、各省に食糧増産を命令 大豆など輸入増https://t.co/8sM9ryA7pW
食糧不足を回避するため、中国政府は各省に食糧の増産を指示したそうだ。
食糧危機を見越しての動きだろうか。
以下もTwitter情報によるものだ。
最近、北海道産の作物をあまり見かけなくなって、嫌な予感がしていました。
— naotsuka_maki (@NaotsukaM) 2020年8月16日
北海道での爆買いの他に、アリババが5月に開設した通販サイト「北海道食品モール」から北海道の作物が中国へどんどん流れているのでは? いずれにしても、何らかの規制が必要ですね!https://t.co/vhno8LxRc2
今年5月のことだが、中国のアリババ社が北海道に食品モールを開設したそうだ。富裕層による食糧の買い占めの可能性が高い。
北海道と言えば、食糧自給率約200%で日本一の食糧供給地だ。ここが侵されたら国内の食糧事情も危うい。
余談だが、中国マネーによる北海道の土地買い占めも気になるところだ。
中国マネーで星野リゾートが町を建設中なんだとか。将来、中国自治区になる可能性があるらしい。
また、直近のニュースだと北海道の千歳市にニトリ支援の1万人住宅が出来たらしいが、その一部は中国富裕層の別荘で軍事アンテナが設置されているとか。
噂では日本の政体にも相当数のスパイが潜入しているらしい。北海道ではないが別県の知事と今年結婚した某タレントがそうらしいが。都内の BARに偵察機関があると聞いたことがある。
コロナで夜の街が標的にされているのはその情報筋(チャイニーズ系共産マフィア)がいるからだとか。
話はそれたが、日本政府は早いとこ「外国人土地取得規制法」を制定すべきではないのか。
農産物を食い荒らすサバクトビバッタの発生!
以下はNEWSポストセブンの記事だ。
今年2月、農産物を食い荒らすサバクトビバッタの大量発生のニュースだ。
どれほど影響あるかと言うと、小さい群れでも、わずか1日で約3万5000人分の食料を消費するらしい。
その被害により、アフリカの6ヵ国では約2500万人が食糧危機に直面しているらしい。
今のところ中国国内に侵入したという情報はないらしい。それは、寒さに弱いバッタが標高の高いヒマラヤ山脈を越せないからだと。
と言うことは、暖かい地域に北上する危険性はあるということだろう。
たとえ中国に侵入したとしても、日本へ襲来することはないだろう。バッタが日本海を渡ってくるとは思えないからだ。鳥なら話は別だが。
異常気象はHAARP計画の一環?
それにしても今年は、コロナ騒動にはじまり蝗害、異常気象と色々あるものだ。
ある情報によると、これらは國體HAARP計画の一環だそうだ。フェーズ1では中国経済崩壊が目的なんだとか。HAARPとは電離層を操作し磁場の力で、気象変動・地震などを起こすことができるらしい。
あくまで國體の目的は、世界のバランシング。日本での不動産バブル、次はアメリカ、次は中国といったように。
相対的にみて善悪二元論では語れない部分があるらしい。
奴隷支配により人口の無限増殖、無限経済をつくりだした各国政体・寄生体(国際金融連合・軍産複合体)。彼らが暴走した結果出来たのは、過剰通貨、過剰生産、過剰消費の社会。
そんな社会を変革すべく國體勢力が動きだしたんだとか。
世界規模で食糧価格が高騰する?
話はだいぶ逸れたが、様々な要因により中国の食糧生産能力が減退すると、懸念されるのは世界規模での食糧価格の高騰だ。
現在、日本でも異常気象で農産物が大打撃を受けているが、今後食糧事情が本格的に悪化したら、食糧高騰どころの騒ぎでは済まないのかもしれない。
食べ物によるパニックは想像を絶するものだ。
中国を例にとると、今から60年前に起きた中国大飢饉の際、死者が3600万人以上でたらしい。現在に置き換えると被害は計り知れない...。
中国の格差状況をみると、富裕層約400万人に対し貧困層は約9億人いると言われている。平均では足りているとしても、これから底辺層を中心に徐々に顕在化していくのではないだろうか。
現在、日本の飼料穀物や油など、秋あたりから影響を受けると言われている。コロナ騒動で高騰したマスクのようにならなければよいが。
最後に、国連の報告書によると、今年25ヶ国が飢餓リスクに直面し、"50年来で最も深刻な食糧危機になる"と警鐘を鳴らしているそうだ。