長江洪水はHAARPによるものか？その真の目的とは？今後の中国の動向に迫る！
こんにちは！佐伯圭太です。
現在、中国では長江流域を中心に豪雨災害が相次いでるらしい。被災者数は５０００万人を超えるんだとか。
そこで今回は「今後の中国の動向」について記述したいと思う。
中国の抱える問題。
以下はgendai.ismediaの記事だ。
中国では長江流域のみならず黄河流域でも、豪雨による深刻な洪水が発生しているそうだ。
一方、洪水や冠水による農作物の被災面積は247万8000ヘクタールで、日本の青森県と岩手県を足した面積に相当するらしい。
これら農作物の被災地は、米や水産物が豊富にとれる「中国の食の一大生産地帯」として有名な地域だそうだ。
豪雨による被害以外に、深刻なのはイナゴやバッタによる蝗害。その影響で各地の農産地は壊滅状態にあるらしい。
しかしながら、中国政府の見解は「全国民が1年間に消費可能な食糧は倉庫に備蓄している」と。
そうは言うものの、備蓄倉庫の失火による食糧の横流しなど、犯罪に関わる証拠が多数隠滅されてるんだとか。
おそらく今後、中国は本格的な「食糧危機」が起きるのではないかと思われる。
中国各地の豪雨はHAARPによるものなのか？その目的とは？
以下は中国人民網の記事だ。
中国の断続的な豪雨は、ここ10年の連続日数記録を大幅に塗り替えたらしい。毎日のように豪雨警報が発令されたんだとか。
ある國體筋の情報によると、断続的な大雨は気象兵器・HAARPによるものだそうだ。
念のため、以下はHAARPに関する記事だ。
ここでは上の記事の詳細は省略する。
さきに、世界の勢力図は、
といった対立軸があるらしい。
ちなみにトランプ、習近平は國體勢力側から覇権された人だそうで、2人は裏で親密な連帯をとっているらしい。
現世界の潮流は、トランプが掲げる「自国第一主義」。
自国第一主義、平たく言うと「自国の技術で自国で生産したものを自国市場で消費していく」といった内需主導型のことだ。
今年8月、中国の習近平も「輸出主導型」から「内需主導型」に転換していく「双循環戦略」を発表したそうだ。
以下はTwitter情報だ。
アメリカがヨーロッパの２１の米軍基地の閉鎖を決定していた https://t.co/zGATsgo564 … :衰退するアメリカはすでにヨーロッパから撤退し始めていた。アメリカ経済がガタガタなので削減していくのは当たり前の判断。 pic.twitter.com/c4QoC9aaIO
— 未来予測図 (@tennsi212001) 2020年9月8日
アメリカはすでにヨーロッパの２１の米軍基地の閉鎖を決定したらしい。
一方、習近平の使命は、人民解放軍の解体、中国共産党壊滅による格差の是正。
中国でのHAARP使用の目的は、人民解放軍の解体、またインフラ施設の攻撃による中国共産党系企業、中国に進出したグローバル企業の壊滅だそうだ。
ちなみに、現在洪水で深刻な事態に陥っている長江沿岸は、人民解放軍の駐屯地が多く集中している所なんだとか。
中国の課題は、世界で最も貧富の格差が激しい点だ。理由は中国共産党が大半の資金を吸い上げるためだ。
そのため、中国共産党を壊滅し資金を分配できれば格差を是正できる→所得増・消費増→内需主導型に移行できるらしい。
しかしながら、分配とはいえ中国は14億の人口を有する国、人口の縮減が計画の一環にあるらしい。非人道的なことだと思うが...。
最後に、中国は民主化移行前に本土が分割され、連邦国家になるらしい。
あとがき
中国が内需主導型に転換すると、困るのは日本企業だ。
従来のように安価で部品を調達できなくなり、それどころか日本企業にとって一番の稼ぎ頭だった中国市場で物が売れなく可能性だってある。
そう考えると、今後日本企業はさらに厳しい状況に直面するのではないだろうか。
